3～6歳児の半数以上がスマートフォン・タブレットを日常で利用
【子どものスマートフォン・タブレット利用調査結果】
～ 子どもの利用ルールをつくり、保護者自身のデバイスにはフィルタリング設定を ～

情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川合林太郎、以下カスペルスキー）と母親目線で教育・保育現場でのネット利用安全教育を実施している NPO 法人 e-Lunch（静岡県焼津市、理事長：松田直子、以下イーランチ）は、0歳から6歳児の保護者を対象に「2017年度　子どものスマートフォン・タブレット利用調査」を実施しました。^{※ 1}　調査の結果から、3～6歳児の半数以上でスマートフォンやタブレットの利用が日常化していることや、保護者の利用時間が子どもの利用時間に影響していることがわかりました。

■　3、6歳児の「ほとんど使わない」は、2014年の44.1％から27.9％に減少

2017年のスマートフォン・タブレットの利用頻度は、3歳から6歳までで半数以上が「ほぼ毎日」と「週に2～4日程度」となり、子どもが日常的に利用していることがわかりました。

図1：年齢別スマートフォン・タブレット利用頻度（3～6歳児）

また、小学校入学前の6歳児では、「ほとんど使わない」は2014年の44.1％から27.9％に減少していることから、子どもがスマートフォン・タブレットを利用する機会が確実に増加しています。^{※ 2}　保護者はネット依存の深刻化などを考慮し、子どもがスマートフォン・タブレットを使い始めるタイミングからルールを決めて、適正な使い方の習慣化を意識する必要があるといえます。

図2：2014年、2017年の6歳児スマートフォン・タブレット利用頻度の推移

■　保護者のデバイスのフィルタリング設定はわずか9.9％

今回の調査結果では、保護者自身のデバイスにウイルス対策をしている人は37.7％、フィルタリング設定をしている人はわずか9.9％でした。セキュリティ対策を何もしていない人は46.7％にものぼり、多くの保護者が子どもの利用機会がある自分のデバイスにセキュリティ対策を施していないことがわかりました。子どもは保護者のスマートフォン・タブレットを利用しているとみられることから^{※ 3}、有害情報に触れることや意図せずウイルスに感染する可能性があります。セキュリティ対策を何もしていない人の割合は2014年からほぼ変わっていないことからも、保護者のデバイスにフィルタリング設定やウイルス対策を施す必要性の理解と実施が急がれます。

■　保護者の長時間利用が、子どもの利用時間にも顕著に影響

調査の結果から、保護者のスマートフォン・タブレットの1日の利用時間が長くなるにつれて、子どもの利用時間も増加する傾向が明らかにみられました。たとえば、保護者が1時間利用している場合、その子どもが1時間以上利用する割合は20.8％ですが、保護者が2時間以上使用している場合は、1時間以上利用する割合は32.6％に達しました。

図3：保護者の一日のスマートフォン・タブレット利用時間と子どもの利用時間（3～6歳児）

一方、保護者の一日の利用時間に目を向けると、1時間以上の利用は2014年の57.1％から2017年は77.7％に増加しており、保護者もスマートフォン・タブレットの利用が日常化していることがわかります。このことから、保護者が自分の使い方を振り返り、自分の利用時間が子どもにも影響する可能性や、子どものお手本になっているかどうかを意識することも大切です。

カスペルスキー　CSR担当籔内祥司は次のように述べています。「子どもにとって、スマートフォンやタブレットの利用は特別なことではなくなっていますが、長時間の利用はスマホ依存症や健康への悪影響などが心配されるため、家庭内で利用ルールを決めることが重要です。また、大人の利用が子どもにも影響があることを意識した使い方が望まれます。2018年2月には青少年が携帯電話やスマートフォンを所有するタイミングでのフィルタリングサービス導入が^{※ 4}法律により強化され、安全に利用する環境への取り組みは広まりつつありますが、まずは、保護者のデバイスにセキュリティ対策を行うことを強く推奨します」

カスペルスキーとイーランチでは、就学前の乳幼児の保護者を対象にしたインターネット安全利用啓発セミナー「スマホのある子育てを考えよう」を2014年より全国で開催しています。このたび、2018年度の実施園を募集します。

■　保護者向けインターネット安全利用啓発セミナー「スマホのある子育てを考えよう」概要
会場、時間：園指定会場で60分～90分程度で実施します。
対象：園の保護者・職員
主催：特定非営利活動法人e-Lunch　　協賛：株式会社カスペルスキー
詳細は公式サイトをご覧ください。　http://sumaho-kosodate.com/ 

※  構成比（％）は、四捨五入による単位の繰上げのため合計が100とならない場合があります。
※1　0歳～6歳の子どもを持つ保護者を対象としたアンケート。調査期間は2017年1月18日～2017年12月7日、有効回答数1,406件。2014年から毎年実施。
※2　0歳～6歳の子どもを持つ保護者を対象としたアンケート。調査期間は2014年9月10日～9月30日、有効回答数1,158件。
※3　内閣府「平成29年度 青少年のインターネット利用環境実態調査」
http://www8.cao.go.jp/youth/youth-harm/chousa/h29/net-jittai/pdf-index.html
小学4～6年生のスマートフォン所有率は29.4％であることから、今回の調査対象となった子どもの多くは、保護者のスマートフォン・タブレットを使用していると考えられます。
※4　青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律（平成20年法律第79号）http://www8.cao.go.jp/youth/kankyou/internet_torikumi/hourei.html

■ e-Lunchについて
NPO 法人 e-Lunch（イーランチ）は、地域の情報化支援と女性の社会参加の応援を目的に、2003年4月静岡県焼津市において設立。母親目線を大切にした「青少年のインターネット安全利用啓発活動」「ネットパトロール」を通し、情報化社会に生きる子どもたちが、将来ICTを賢く使いこなせる社会人となるために、情報モラルと適正な判断力を育む支援をしています。
2014年7月静岡県男女共同参画社会づくり「チャレンジの部」知事褒章受賞
会員数：NPO会員25名　一般会員244名

■ Kaspersky Lab について
Kaspersky Labは、IT上の脅威から世界を守る「Save the World from IT threats」をミッションとするITセキュリティソリューションベンダーです。1997年の設立以来、ITセキュリティ市場におけるテクノロジーリーダーとして、大企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なセキュリティソリューションを提供しています。また、サイバー犯罪の撲滅を目指し、インターポールをはじめとする世界中の法執行機関に対して、脅威インテリジェンスの提供や捜査への協力を積極的に行っています。事業展開は200の国と地域にわたり、ユーザーは全世界で4億人を数えます。持ち株会社は英国で登記しています。 

本件に関するお問い合わせ先：
特定非営利活動法人e-Lunch　理事長　松田
TEL：054-626-2100 ｜ FAX：054-625-9400
URL：http://npoelunch.jp/　| Mail：info@npoelunch.jp

株式会社カスペルスキー　広報担当　篠田・藤澤
TEL：03-3526-8523 ｜ FAX：03-3526-0150
URL：http://www.kaspersky.co.jp/｜Mail：jp-ress@kaspersky.com

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